【考察】糖尿病患者の57.4%が年収200万円未満という現実
週刊実話の記事によると、民医連(全日本民主医療機関連合会)の調査で、二型糖尿病患者のうち年収200万円未満の世帯が57.4%を占めているという結果が出たそうです。
正直、この数字には驚きました。
私自身も年収200万円以上ではありますが、決して余裕のある暮らしではありません。糖尿病になる前は、手軽でおいしいジャンクフードに頼ることも多く、そういう食生活が習慣になっていた時期もあります。
記事では「炭水化物は安価で手に入りやすく、低所得層ほど過剰摂取のリスクが高い」という点や、「経済的な理由で健康診断を受けられず、治療も途中で断念してしまうケースが多い」という課題が指摘されていました。
たしかに、貧困と生活習慣病の関係は想像以上に根深いようです。
低所得層の医療アクセスはどうなっているのか
特に気になったのは、40歳以下で年収200万円未満の人たちが、どうやって医療機関に継続的に通っているのかという点です。医療費や通院の負担を考えると、簡単なことではないはずです。
背景には公的医療制度や支援団体の存在があるのかもしれませんが、いずれにせよ「貧困と病気が結びついている社会構造」が浮かび上がってきます。
データ元が民医連であることから、やや思想的な色合いを感じる部分もありますが、少なくとも「経済的な理由で健康を守れない人がいる」という現実は否定できません。
ひとこと
糖尿病の原因を「自己責任」だけで片付けるのは簡単ですが、安くて手軽な食事が体に悪いという矛盾に、多くの人が直面しているという点を無視すべきではないと感じます。
「病気を治すにはお金がいる」──そんな社会でいいのか?と、この記事を読んで改めて考えさせられました。
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